パラバドミントンについてはこちら
https://www.para-sports.tokyo/sports
BEYOND AWARD 絵てがみ部門についてはこちら
https://www.para-sports.tokyo/award/2018/letter/requirements/
※当日の様子は、TEAM BEYOND ウェブサイトに公開いたします。
※高校生以下の方を対象にしています。
※プログラムの詳細については、当選者に別途メールでご案内いたします。
※当日は、運動ができる服装・上履き持参の上、ご参加ください。
※当日の様子はTEAM BEYOND ウェブサイトに公開いたします。
ヤフー株式会社所属
2013年ヤフー株式会社に新卒入社。
障がい者アスリート制度を利用し東京パラリンピック出場を目指す。
-女子ダブルス(SL3-SU5)世界ランキング1位
-ミックスダブルス(SL3-SU5)世界ランキング3位
-女子シングルス(SU5)世界ランキング4位
(※すべて2018月8月時点)
1.はじめに
東京都およびTEAM BEYOND TOKYO パラスポーツプロジェクト事務局(以下両者を併せて「東京都等」といいます)が運営する「熱血!パラスポーツ先生」(以下「本イベント」といいます。)サイト(以下「本サイト」といいます。)で行われる本イベントは、イベント参加規約(以下「本規約」といいます。)に従って行われ、本イベントに応募される方(以下「利用者」といいます。)は、本規約内容を十分にご理解・ご同意いただいていることを前提といたします。東京都等は、本規約にご同意いただけない利用者による本イベントへの応募を承諾いたしません。本イベントへの応募は、利用者自らの判断と責任において行うものとし、東京都等の故意または過失に起因するものを除き、東京都等は利用者が本イベントの応募により被った損害について一切の責を負わないものとします。なお、本規約の内容を変更する場合、東京都等は本サイト内でその旨を告知するものとします。本規約は、2018年8月10日(金)から8月26日(日)まで適用されることとします。本規約に記載されている時刻は日本標準時刻となります。
2.利用機器・費用負担について
本サイトを利用するために必要な通信機器・ソフトウェア・さらにその他必要となる機器・電話利用の契約は、全て利用者本人の費用と責任において行うものとします。本サイトへの接続は、いかなる通信機器・ソフトウェア等を利用する場合も、全て利用者本人の費用と責任において行うものとします。
3.登録について
利用者が正確なデータを提供しない場合または東京都等が不正行為と判断した場合、利用者が本サイトに参加する権利を無効とすることがあります。東京都等は、第三者により行われた行為であっても、該当する利用者の行為とみなしますので、東京都等は故意または過失がない限り利用者に対し一切の責を負いません。なお、本サイトを利用する権利の第三者への譲渡、その他の処分または貸与は認めません。
4.イベント参加について
日本国の居住者であって、TEAM BEYONDにメンバー登録いただいた方のみ参加することができます。
本イベントの応募期間: 2018年8月10日(金)〜8月19日(日)23:59
※本イベントは、重複当選はできません。
※本イベント応募期間終了までにTEAM BEYONDにメンバー登録を行っていただき、参加申し込みを行った方が抽選の対象となります。
5.当選発表について
ご当選は、応募受付終了後、厳正なる抽選の上決定いたします。 本イベントの当選発表は、2018年8月20日(月)の「ご当選のご案内」のメールのご連絡をもって代えさせていただきます。 ※「ご当選のご案内」メールは【@para-sports.tokyo】から送信致します。ドメイン指定受信設定をされている方は上記ドメインを許可するか、設定を解除するようお願い致します。 メールアドレスが誤っている場合やメールアドレスの変更、ドメイン指定をされている場合、当選通知メールをお送りできません。ご了承ください。
6. 熱血!パラスポーツ先生参加について
本イベント応募期間終了までにTEAM BEYONDにメンバー登録を行っていただき、参加申し込みを行った方が当選の対象となります。 未成年の方が応募される場合は、必ず保護者の同意を得てください。 中学生以下の方は本イベント当日に、保護者の同伴が必要です。 日本国内にお住まいの方に限定させていただきます。 会場までの交通費、食費および宿泊費(宿泊される場合)は当選者のご負担となります。 本イベント当日は係員の指示に従ってください。 お車でのご来場はご遠慮ください。電車・バスなどの公共交通機関をご利用ください。 会場内、会場周辺での係員の指示および注意事項に従わず生じた事故については、一切の責を負いません。 会場内に危険物を持ちこむことはできません。 本イベント運営の妨げになると判断した場合、ご入場をお断りする場合がございます。 本イベントの演出・運営の妨げとなる行為は禁止とさせていただきます。係員の指示に従っていただけない場合、即時に退場いただく場合がございます。 その他、周りのお客様の迷惑、妨げになる行為は禁止とさせていただきます。 貴重品は自己管理でお願いいたします。会場内での盗難、事故、お客様同士のトラブル等につきましては、一切の責を負いません。 天災地変、戦乱、暴動、官公庁の命令等の事由により開催日程に従った安全かつ円滑な実施が不可能となった場合は、本イベントを中止もしくは内容を変更する場合がございますので予めご了承ください。 また、中止になった際も、会場までの交通費、食費および宿泊費(宿泊される場合)は 当選者のご負担とさせていただきます。 本イベントの開催日時や会場は変更となる場合がございます。万が一変更となった際も、会場までの交通費、食費および宿泊費(宿泊をされる場合)は、当選者のご負担とさせていただきます。 東京都職員および関係者の応募はできません。
7.サービス内容の変更などについて
保守、火災、停電、通信環境の悪化、天災地変、戦争・暴動、労働争議、官公庁の命令による場合や、本サイトの利用者もしくはアクセス数が一時的に想定数を上回ったなどで本サイトのシステムに支障をきたした場合、または東京都等が必要と判断した場合、東京都等は利用者に事前に通告することなく本イベントを中断、変更または終了することができるものとします。この場合、東京都等は、東京都等の故意または過失がない限り、中断、変更または終了により生じた一切の責を負いません。
8.通知・連絡について
利用者から東京都等への一切の通知・連絡・質問は、東京都等指定の窓口宛に東京都等指定の手段を用いて行うものとし、それ以外の手段によるものは認めません。また、東京都等は、利用者の送信した情報が正しいものとして取り扱いますので、その情報が誤っていても、東京都等の故意または過失がない限り一切の責を負いません。
9.知的財産権について
本サイトの全ての情報に関する著作権、商標権、意匠権等の知的財産権(以下、「知的財産権」といいます。)は、個人の私的な使用の範囲で提示、複製、印刷等を認めますが、改変、知的財産権に関する表示の削除、または知的財産権を侵害する一切の行為は、媒体の種類および存在形態に関わらず認めません。なお、利用者から東京都等に送付・送信された情報に関する知的財産権は全て東京都等に属するものとし、そのような情報には、東京都等に守秘義務はなく、東京都等はあらゆる利用を無償で行うことができ、利用者に一切の責を負いません。
10.肖像について
本イベントに関わる、当日の画像・映像等は、選定の上、利用者への事前の承諾なく東京都等のウェブサイト、テレビ等での放送、その他全ての媒体(新聞、雑誌、書籍、DVD化等)で、利用者の氏名等を表示して、または表示しないで、自由に東京都等が使用することができるものとします。 ※本イベントは複数の媒体社が取材する可能性がございます。よって、本イベントに参加いただいた方は、テレビ等の媒体にて露出する可能性がございます。 ※本イベントにご参加いただいた事実が公になったことによる、いかなる不利益に対して、東京都等は一切の責を負いません。
11.免責について
東京都等は、利用者が、法令に反する行為、犯罪に結びつく行為、公序良俗に反する行為、他人の権利やプライバシーを侵害する行為、架空のまたは第三者のメールアドレスを利用する行為、本イベントや本サイトのセキュリティやシステムを破壊する行為、その他の不当な行為を行っていると判断した場合、何ら通知することなく、当該利用者による利用を禁止することができ、これについて一切の責を負いません。また、第三者がこれらの行為を行ったことによる損害について、利用者に対して一切の責を負いません。利用者が、本イベントの利用に関連して第三者からクレーム、損害賠償請求等を受けた場合、利用者自らの責任と負担において解決するものとし、東京都等は解決に協力する義務を負わず、東京都等が、本イベントの提供に関連して第三者から損害賠償請求等を受けた場合、その解決に関して必要な範囲で利用者に協力を求めることがあります。また、本イベント終了後に本サイトに生じた障害等については、その原因に拘らず、東京都等は利用者に対して一切の責を負いません。
12.準拠法・裁判管轄
■準拠法 本規約、個別の規定、契約の成立、有効性、解釈、履行等に関しては、日本法が適用されるものとします。
■裁判管轄 東京都等と利用者との間で本規約、個別の規定に関連する紛争が発生したときは、両者で誠意をもって協議しこれを解決するものとしますが、訴訟の必要が生じた場合は、東京地方裁判所を専属管轄裁判所とします。